企業に潜む「水リスク」を解説、先進企業の水保全の実例を紹介

「自社製品は水を扱う商品ではないから関係ない」、「日本は水が豊かだから大丈夫」、といった考えを持った企業の経営は近い将来傾いていきます。

今後、水や環境を大切にしない企業は、投資家や銀行から見放されていきます。欧米では「空気」(温室効果ガス)に並んで、企業の「水」使用状況の情報開示を投資家から求められる動きが活発になっています。そのため、将来的な「水リスク」を抱える企業や水、森などの自然を大切にしない企業は、今後の投資が受けにくくなると予測されています。

干ばつや洪水などによる操業停止、水不足や汚染水浄化による水調達コストの増加、水不足や環境破壊を防止するための増税、水質汚染防止のための排水基準の厳格化、無秩序な水利用や環境破壊による企業イメージの悪化など、意識すべき点はたくさんあります。
例えば、人件費が安いという理由で中国や東南アジアに生産拠点を移した企業は、水不足や台風などによる洪水被害などで水に対するコストが増えるリスクを抱えています。

また、グローバル化が進んだ現在、日本企業も必ず水リスクを抱えています。

どんな企業でも、提供する商品の原材料生産から消費者の手に届くまでのサプライチェーンの中で、必ず水を使っているため、「水リスク」が潜んでいるといえるのです。

例えば、ファーストフードでコーヒー1杯を提供するのに132リットル、ハンバーガー1個を提供するのに2400リットルの水が使われているといわれています。

このように自社商品を提供するのに、どれくらいの水が必要になるかを算出することを「ウォーター・フットプリント」といいます。このウォーターフットプリントの算出は、国内でも注目され始め、環境省から「ウォーターフットプリント算出事例集」が発行され、国際規格であるISOにもその基準(ISO14046)が設けられました。

そうした中、本書では、あらゆる企業に潜む「水リスク」についてやさしく解説し、また先進企業の水利用の実例などにも触れながら、今後日本の企業が直面するであろう水リスクとその対応策について紹介しています。